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日本の広告費2015について今更ながら分析してみた

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広告業界で働く者なら皆さんご存知である電通が毎年発表する「日本の広告費」について今更ながら「日本の広告費2015」について個人的な見解を述べさせて頂きたいと思います。

 

日本の広告費とは?

毎年電通が発表する媒体別、業界別の広告費の増減がまとめられた資料で、この資料以外にはMETI(経済産業省)の発表する特定サービス産業動態統計調査(http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabido/)がありますが、日本の広告業界のトレンドを知る上で必須の情報源の1つとなっております。

 

媒体ごとの昨対の増減率

 

こちらは「日本の広告費2015」の媒体別の昨対の増減

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新聞・雑誌の落ち込みが顕著で、web、衛生メディアの伸びが全体の伸びを支えており、2014年と比べて微増という構造です。

※衛生メディアとはBS, CS,Cable TVなどのメディアを指します。

 

ここで単純に増減率だけを見ると「おお、衛生メディアって結構伸びているんですね」となるかと思いますが、あくまでも昨対での伸び率です。元々の数字が小さければ絶対額が少し伸びただけで割合的に大きく伸びます。衛生メディアの増減率は大きいですが、全体に占める割合は2%程度です。

 

 

媒体ごとの昨対の金額の変動

  広告費(億円)    
2013年 2014年 2015年
(平成25年) (26年) (27年)
総広告費 59,762 61,522 61,710
マスコミ四媒体広告費 28,935 29,393 28,699
新聞 6,170 6,057 5,679
雑誌 2,499 2,500 2,443
ラジオ 1,243 1,272 1,254
地上波テレビ 17,913 18,347 18,088
衛星メディア関連 1,110 1,217 1,235
インターネット広告費 9,381 10,519 11,594
媒体費 7,203 8,245 9,194
広告制作費 2,178 2,274 2,400
屋外 3,071 3,171 3,188
交通 2,004 2,054 2,044
折込 5,103 4,920 4,687
DM 3,893 3,923 3,829
フリーペーパー・マガジン 2,289 2,316 2,303
POP 1,953 1,965 1,970
電話帳 453 417 334
展示・映像ほか 2,680 2,844 3,062

 

GDPとの相関 

 

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上図の通り、GDPと広告費には相関があります。しかし、2015年の経済状況を考えると6.17兆円は少なくないですか?2007年頃と同じくらいまで回復してもおかしくないのではないでしょうか?

なぜこのようなことになっているか?webが安売りしすぎたからだと考えます。新聞、雑誌、TVの衰退の一方、webが盛況となっていますが、webの金額の伸びが小さ過ぎたのではないではないでしょうか。つまり安売りしすぎということです。

TV CMのGRP単価は日本の経済状況によって上がります。枠が有限であること、それでも出稿したいという会社がいるためです。

 

まとめ

希少性があるものは需要と供給のバランスに合わせて簡単に価格のコントロールが可能です。しかしwebにその原理はありません。枠が無限だからです。

需要供給曲線というのを中学生の時に学んだかと思いますが、現状webの世界で起こっていることは「企業の需要は伸びている、一方で供給も延々と伸び続ける、しかし人の時間は有限なので消費できる情報量は有限である」という状況です。

 

 何を恐れているかというと伝統的メディアが衰退した後に待っている世界が、『広告業界総貧乏社会』ではないかということです。

今後通貨が意味をなさない時代が来るのであれば、気にならないかもしれませんが、今のペースで進むと広告人総貧乏社会を迎えるのは必然のように感じます。

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