動画制作・動画マーケティングで費用対効果をあげるノウハウや事例をお届けするニュースメディア

ビジネス動画はいつ「くる」のか。

このエントリーをはてなブックマークに追加
(João Lavinha)

 

もう4,5年ほど前からだろうか、「動画が来る」と言われ続けて久しい。たしかに若者は動画に興じ、昔よりも遥かに動画は身近になったようだ。

 

今の18歳、「スマホ世代」から進んで「動画世代」に

調査会社ニールセン社の2015年の調査によると、18~19歳の利用率はLINEが9割、ツイッターが8割。スマホの利用目的は「友人や家族とのコミュニケーション」が72%、「写真や動画を撮る」が67%、「動画、ゲームなどを楽しむため」が63%だった。

 

サイバーエージェントの藤田氏も、動画の将来性に目をつけ、大きな先行投資をしているという。

 

サイバー藤田社長”リスク覚悟”の動画勝負

藤田社長は「広告とゲームが好調なので、この機会に投資をする。動画を中長期的な事業の柱にしたい」と説明。さらに、「足元でゲームの調子が良いので、ゲーム会社になるように見えるかもしれないが、そのつもりはまったくない。利益が上がっているうちに、次のメディアの仕込みをする」

 

動画には大きな可能性がある、そう信じて皆動画に大きなリソースを投入した。だが、足元を見れば、動画業界は死屍累々だ

 

「NOTTV」サービスの終了について

NOTTVは、スマートフォンやタブレットをご利用のお客様に、いつでもどこでもリッチな映像コンテンツをお楽しみいただける日本初のスマートフォン向け放送サービスとして、2012年4月にmmbiより提供が開始され、ドコモショップなどにてお申込みの受付を行ってまいりました。

しかし、昨今のスマートフォン向けのインターネットなどによる映像配信の普及により、当初想定していた会員数の獲得に至らず、今後の事業継続が困難な見込みであることからサービスを終了することといたしました。

 

ドコモによる動画事業の失敗は、各所に大きな打撃を与えた。また、AppleやAmazonの映像配信サービスも、我々の生活を変える程のインパクトはない。

 

以上の事例は皆、コンシューマー向けの話題であるが、BtoB向けの動画も同じである。Schooや、Udemyといった動画で学べるコンテンツを配信している会社も、大きな飛躍を見せているわけではない。

 

なぜこのようなことになっているのか。

 

カギは動画作成のコストにある。普及している動画コンテンツはYoutubeやニコニコ動画に代表されるように、クリエイターの「自己満足」あるいは「手弁当」で作られているものばかりだ。つまり動画を商用ベースに載せた会社はまだ1社もない。世界最大のゲーム実況動画専門サイト、Twich(http://www.twitch.tv/)ですら、Googleの買収によりコンテンツではなく広告課金となった。

 

インターネット上では、動画そのものではカネを取れない。また、企業が金をかけて動画を作っても、ブログを一本書いた記事のほうがバズる……このような状況から、「動画元年」がもう数年も続いている。

 

だが、本当の「動画元年」はいつ来るのだろうか。私が確信しているのは、PCが汎用機に取って代わったように、PCがスマートフォンに取って代わったように、「作成コスト」が下がることがその条件であると考える。

 

書籍は印刷革命によって劇的にコストが下がり、普及した。
電子機器はトランジスタ革命によって劇的にコストが下がり、普及した。
国内、国際輸送は、鉄道とコンテナの革命により、普及した。

 

最近では、ブロードバンドは、孫正義が無料でルータを配布し、劇的にコストを下げることで普及した事例もある。また、写真が劇的に増えたのは、デジタル化で現像のコストがゼロになったためだ。

 

結局のところ、動画も作成コストが下げられるかどうかが普及のためのキードライバーであることは間違いない。それを実現するのはどのプレーヤーなのだろうか。

 

site-like-box

この記事が気に入ったら
「いいね」しよう!

このエントリーをはてなブックマークに追加

資料ダウンロード

運営会社の動画マーケティングサービス資料
詳しく見る
動画制作・動画マーケティングの基礎知識
詳しく見る

運営会社提供サービス

動画制作・動画マーケティングに特化した(株)プルークスが運営

大企業からベンチャー企業まで動画制作・動画マーケティング支援企業「プルークス」が運営。過去1500本・500社以上もの動画制作・動画広告運用、などを通じて獲得した、成果の出るノウハウを公開しております。

この記事の後によく読まれている記事

ページトップへ