動画制作・動画マーケティングで費用対効果をあげるノウハウや事例をお届けするニュースメディア

新たな動画配信のチャネルに「動画メールマーケティング」という手法

このエントリーをはてなブックマークに追加

 

皆さんは日々送られてくる多くのメールをしっかり読んでいるでしょうか。会社にお勤めの方は「メールを読むのは社会人の基本」とおっしゃるかもしれません。しかし、その様な方も、飲食店等から送られてくるメール、所謂メルマガの様なものまで全てのものに目を通すことは難しいのではないかと思います。

 

そこで、この様な日常の中にある広告や宣伝メールが読まれないという問題を解決する為に生まれたのが、「動画メールマーケティング」です。「動画メールマーケティング」とは、動画をメールに埋め込むことで、従来文字で伝えていたことを動画で配信することを指します。今回は、そんな「動画メールマーケティング」についてご紹介していきます。

 

動画メールマーケティングの現状

「動画メール」は2012年頃からアメリカを中心に活用されはじめ、2013年にアメリカで動画マーケティングの手法についての調査を企業の意思決定者600人を対象として行った結果、「メールへの動画利用」が60%にも達していました。

s_2

*1

一方で、日本は2012年頃に動画マーケティング市場が本格化したばかりであった為に、日本で「動画メール」が活用され始めたのは2015年頃です。アメリカと比べて約3年の差があることが分かります。また、日本では現在でも「動画メールマーケティング」がチャネルとして確立しきれていないというのが現状です。

 

「動画メールマーケティング」で得られる効果

「動画メールマーケティング」は日本ではまだあまり頻繁に使用されていない為、実際の効果について、少し疑問を持たれている方もいらっしゃるのではないかと思います。そこで、実際に「動画メール」がマーケティングの方法として確立しているアメリカのデータを参考にした上で、「動画メール」を使用した際の効果についてご説明したいと思います。

 

以下の5点が、過去の調査によって明らかになった「動画メールマーケティング」の効果です。

 

■メールの件名に「動画」と記入した場合、CTR(Click Through Rate)が7%~13%向上した。*2
■5000人のユーザーのうち9%がメールで配信した動画を見ていた。*3
■メールに動画を含めたキャンペーンの場合、メールに静止画を含めたキャンペーンと比べてCVR(Click Through Rate)が平均21%増加した。*4 
ネット利用者の80%は過去30日間で視聴した動画広告を見たことを記憶している*5
■上記の80%のうちの46%は、動画視聴後、以下の様な何かしらの行動を起こしている。

 

 26%は動画で紹介されていた商品やサービスについての詳細情報を調べている
 22%は動画内で表示されたウェブサイトを訪問している
 15%は動画で紹介されていた会社のウェブサイトを訪問している
 12%は動画で紹介されていた商品やサービスを購入している

 

この様に、「動画メールマーケティング」には人を惹きつける魅力があることが分かります。また、ただ動画としての魅力があるだけではなく、そこから商品やサービス等にまで導く力も持ち合わせていることが分かります。

 

利用する上で気を付けるべき点

ここまで、「動画メールマーケティング」を利用した際の良い点を上げてきましたが、動画メールを活用する上で注意しなければならないこともあります。以下の2点を意識していない場合、折角の「動画メールマーケティング」が失敗してしまうかもしれません。

 

・動画は短く、簡潔なものを作成すること

時間の長い動画は、作成する上で多大なコストが掛かります。また、見ている側は時間に余裕があるわけではありません。そこで初めは実験的な意味も含めて、簡単に作れる短い動画から活用することをお勧めします。

 

・メールの文面や動画の配置にも力を入れる

メールの受け取り手が、必ずしも全員動画を見られるとは限りません。その為、きちんと文章も丁寧に作成する必要があります。

 

今後の展望

近年、YouTubeやTwitter等のSNS、企業HPに動画のチャネルが固定化され始めています。その為、情報を発信する側は届けたい人に情報を届けることが出来ず、情報を受け取る側は見たいものを探し出せないという状況が生まれています。そんな中で、特定の人に情報を提供出来る「動画メールマーケティング」は、新たな動画配信のチャネルとしても最適です。

 

しかし一方で、現在B to Cの企業によって主に利用されている「動画メールマーケティング」は、今後いかにB to Bの企業に対して適用していけるかが課題となるでしょう。

 

参考資料

*1 Web Video Marketing Council社、Reel SEO社とFilmp Media社による
「2013 Online Video Marketing Survey」http://flimppdf.s3.amazonaws.com/Trends-Report-2013.pdf
*2Experian’s 2012 Digital Marketer Benchmark and Trend Report
*3マーケティングヴォックス社

*4 Experian’s 2012 Digital Marketer Benchmark and Trend Report
*5Online Publishers Association

*6Online Publishers Association
・マーケティングイノベーション
https://www.innovation.co.jp/b2blog/video-mail-marketing/
・Benchmark

http://www.benchmarkemail.com/jp/resources/email-marketing-articles/video-email-tips
・MarkeZine(マーケジン)

https://markezine.jp/article/detail/23833

site-like-box

この記事が気に入ったら
「いいね」しよう!

このエントリーをはてなブックマークに追加

資料ダウンロード

運営会社の動画マーケティングサービス資料
詳しく見る
動画制作・動画マーケティングの基礎知識
詳しく見る

運営会社提供サービス

動画制作・動画マーケティングに特化した(株)プルークスが運営

大企業からベンチャー企業まで動画制作・動画マーケティング支援企業「プルークス」が運営。過去1500本・500社以上もの動画制作・動画広告運用、などを通じて獲得した、成果の出るノウハウを公開しております。

この記事の後によく読まれている記事

ページトップへ