動画制作・動画マーケティングで費用対効果をあげるノウハウや
事例をお届けするニュースメディア

ブランディング担当必見!ブランドリフト効果とは?概要や事例をご紹介

このエントリーをはてなブックマークに追加

広告施策を行う際には、当然各施策の効果測定が欠かせません。動画広告を活用する際も、その目的に応じた効果が得られたのかの振り返りは重要でしょう。効果測定の指標は様々ですが、大きく分けると、①その広告のクリック数や広告経由での購買、資料請求などのコンバージョン、②その広告が企業やサービスのブランディングへどの程度寄与したか、の2つがあります。広告予算を投下する企業の中でも、後者のブランドリフトを期待する企業も実は多く、ブランディングやマーケティング担当者にとっては欠かせない指標になっています。本記事では、ブランドリフトについてその概要や調査方法などを解説していきます。 

ブランドリフト効果とは? 

「②その広告が企業やサービスのブランディングへどの程度寄与したか」について、専門用語ではブランドリフト効果と言います。動画広告はテキストや静止画の広告と比ベて、伝えられる情報量が多いことや表現の幅が広いことからブランディングに用いられることが多く、このブランドリフトという指標を避けて通ることはできません。 

ブランドリフト効果の計測は、「その広告によってどの程度認知が広まったか、ブランド想起されるようになったか、好感度が向上したか」など定性的な指標で測る必要があります。つまりコンバージョンを目的とした広告とは異なりクリック率や視聴率などからは測ることができないので、アンケート調査を行う必要があります。 

 基本的な考え方としては、その広告に接触したグループと接触していないグループに分けて、それぞれに対してブランドに対する好感度や想起に関するアンケート調査を行うことでブランドリフト効果の測定が可能になります。 

画像引用: 動画広告、ブランディング広告の効果測定「ブランドリフト調査」の解説 

 

動画広告を1秒でも見た人にはブランドリフト効果がある 

そもそも動画広告は実際どの程度ブランドリフト効果があるのでしょうか。Facebook社とアメリカの大手調査会社ニールセンによると、動画広告を1秒でも目にした人に対してはブランドリフトの効果が認められているそうです。また、動画の視聴時間が長いほどその効果が高まることも確認されています。コンバージョン目的の動画広告であれば、広告のクリックやリンク遷移、あるいはその後間接的にでもコンバージョンに至らなければ成功と言えませんが、ブランディング目的の場合はたとえ最後まで視聴されていないとしても一定の効果を得ることができます。 

出典元:動画広告のブランドリフト効果が明らかに

 

ブランドリフト調査の方法 

では、実際にブランドリフトの効果を調査するにはどのような方法があるのでしょうか。 

①代理店や広告配信プラットフォームへの依頼 

広告配信に際して、代理店や広告配信プラットフォームを活用している場合はそれらの企業がブランドリフト効果の調査サービスを提供している場合があります。株式会社プルークスでも、デジタルマーケティングコンサルティングの株式会社PLAN-Bと提携しサービスを提供しています。そのほかにもLINEやFacebook、Googleなどの企業がオプションとして提供しているので、営業担当経由で依頼することで専門的なアドバイスを受けながら調査することが可能です(Googleなど、ある程度の出稿額出ないと営業担当がつかずに利用できない場合があるので注意)。 

②調査会社へ依頼する 

もう一つの方法としては、調査会社へ依頼することも可能です。コストはかかりますが、リサーチの専門家であることもあり質の高いコンサルティングやレポートが期待できます。マクロミル社、インテージ社、オロ社などの調査会社でサービスを提供しています。 

 

ブランドリフトの成功事例 

ここでは実際に動画広告によってブランドリフトを実現した事例をご紹介します。 

 ①株式会社エレクトラックスの事例 

出典元:【広告CM】エレクトロラックス様 エルゴラピード商品紹介

スウェーデンに本社を構える世界最大級の家電メーカーである株式会社エレクトラックスの事例です。この動画では、掃除機のプロモーションを行いブランド認知を獲得しています。動画の中では甲子園球児が砂をかき集めるのと掃除機で吸うのとでどちらが早いのか競争しており、バズ狙いの内容になっていることが分かります。 

メイン商材である掃除機のプロモーションに、バイラル(バズ)動画を制作し、YouTube・Facebookでのセグメント配信を実施、配信後のブランドリフト調査では、ターゲットへのブランド認知度150%アップを確認しました。 
“主婦対高校球児”という意外性のある設定を企画し話題性を演出、動画の構成に機能紹介や理解促進の要素を盛り込み、認知度向上に成功しました。 

引用元:インターネット広告領域でPLAN-Bと業務提携いたしました  

②株式会社スターフライヤーの事例 

出典元:スターフライヤー「都会人にもSTARを。」

こちらは日本の航空会社である株式会社スターフライヤーの事例です。アプリダウンロードの促進を目的として有楽町で開催したリアルイベントのプロモーション動画となります。 

イベントPR動画として制作し、各種メディアへの記事流通を通じて、新たなユーザーのファン化に成功しました。 
スターフライヤーではアプリのダウンロードを目的としたキャンペンの一環として、プラネタリウムを有楽町駅前に設置するイベントを実施、来場者の様子を動画でFacebook及び記事として配信、自社及びサービスの認知拡大とファン獲得に成功しました。 

引用元:インターネット広告領域でPLAN-Bと業務提携いたしました 

 

さいごに 

このように、動画広告を配信する企業にとっては視聴回数や視聴時間以外にもブランドリフト効果という指標を知っておくことが重要です。ご紹介したように実際に効果が出ている事例もあることから、ブランディングを目的に施策を行う場合は必ず押さえておくべきポイントでしょう。 

site-like-box

この記事が気に入ったら
「いいね」しよう!

このエントリーをはてなブックマークに追加

お役立ち資料

動画制作・動画マーケティングの基礎知識
詳しく見る
運営会社の動画マーケティングサービス資料
詳しく見る
導入事例インタビュー集 -vol.1-
詳しく見る
instagram広告運用ポイント
詳しく見る

運営会社提供サービス

動画制作・動画マーケティングに特化した(株)プルークスが運営

大企業からベンチャー企業まで動画制作・動画マーケティング支援企業「プルークス」が運営。過去1500本・500社以上もの動画制作・動画広告運用、などを通じて獲得した、成果の出るノウハウを公開しております。

この記事の後によく読まれている記事

ページトップへ