動画制作・動画マーケティングで費用対効果をあげるノウハウや事例をお届けするニュースメディア

1日あたり観戦者1,000万人以上!?東京オリンピックで動画マーケティングを活かすには

このエントリーをはてなブックマークに追加
tokyo

2020年に開催される東京オリンピック。スポーツの祭典として注目される一方、大きな経済効果を生むことでも注目されます。そんな東京オリンピックというビジネスチャンスをどのように活かすのか、動画マーケティングという観点から解説していきます。

 

東京オリンピックがもたらす経済効果

2020年に東京で開催される夏季オリンピック。前回は日本で開催されたのは今から(2018年時点)から54年前の1964年と半世紀以上も前になります。

皆様ご存知の通り、オリンピックはスポーツの祭典であり、あくまでアスリートが主役です。

しかし、その一方でオリンピックが開催国にもたらす経済効果も見過ごすことができないほどに大きなものがあります。

みずほフィナンシャルグループ・リサーチ&コンサルティングユニットが2017年2月に公開したレポート「2020年東京オリンピック・パラリンピックの経済効果 ~ポスト五輪を見据えたレガシーとしてのスポーツ産業の成長に向けて~ 」によると、オリンピック開催に伴う経済効果は合計30兆円規模になると推計されています。

その中でも「観光需要増大・関連施設整備加速」、つまりインバウンド関連の経済効果は12.7兆円と破格です。

また、同レポートによると、2020年の訪日外国人数も約4,000万人の見通しとなっており、2015年の約2,000万人と比較しても2倍と近年では驚異的な伸び幅となっています。

以上から、オリンピックが日本にもたらす経済効果の大きさをうかがい知ることができるかと思います。

 

オリンピックにおける大手スポンサーの動画マーケティング

ここまで大きな大会は世界を見渡してもオリンピックだけであり、企業にとっても非常に魅力的なビジネスチャンスです。

オリンピックには、ワールドワイドオリンピックパートナー・東京2020オリンピックゴールドパートナー・東京2020オリンピックオフィシャルパートナー・東京オリンピックオフィシャルサポーターのスポンサー枠が設けられています。

そして、ワールドワイドオリンピックパートナーにはコカ・コーラ、P&G、SAMSUNG、そして日本企業ではTOYOTA、BRIDGESTONE、Panasonic等の名だたる超大手企業が名前を連ねており、オリンピックを契機に自社ブランドの認知拡大を目論んでいます。

そんなワールドワイドオリンピックパートナーを始めとするスポンサー企業は動画マーケティングにも非常に力を注いでおり、過去のオリンピック開催と合わせて公開された動画をご紹介します。

 

P&G

2012年ロンドンオリンピック「Best Job」、2016年リオオリンピック「Strong」は世界中でも大きな反響を呼びました。いずれの動画も「Thank you, mom」というシリーズです。「スポーツ選手を支える母親像」がテーマとなっており、思わず涙腺が緩んでしまう感動的な内容になっています。

※出典元:P&G ‘Thank You, Mom’ Campaign Ad: “Strong” (Rio 2016 Olympics)

 

SAMSUNG

2016年リオオリンピックの開催に合わせて公開された動画「The Chant」は、オリンピックに国として初めて出場する南スーダンの選手を取り上げた動画です。国の期待を一身に背負ってオリンピックへと選手を送り出す「サポーターの声援」がモチーフとなっている動画です。

※出典元:Samsung Official TVC ‘The Chant’ Rio 2016 Olympic Games

 

BBC

2012年のロンドンオリンピック開催直前に公開された「The Greatest Show on Earth」は、ジャングルの中で技を鍛え、競い合う動物たちをモチーフに、アスリートの力強さを描く動画となっており、オリンピックに向けた期待感の醸成に一躍買いました。


※出典元:Rio 2016 Olympic Games: Trailer – BBC Sport

 

番外編:Channel4

オリンピックのスポンサーではないものの、イギリスの公共テレビ局Channel4が2016年リオオリンピックの際に制作した「We’re the Superhumans」も著名な動画です。オリンピアンではなく、パラリンピアンを取り上げた動画となっており、2018年3月時点で再生回数が8,700万回と圧倒的な視聴数を誇っています。

※出典元:We’re The Superhumans | Rio Paralympics 2016 Trailer

 

東京オリンピックは大手スポンサーだけのものではない

ここまでオリンピックがもたらす経済効果やスポンサー企業が展開する動画マーケティングについて解説していきました。

例として紹介した企業は世界の一流の中の一流、超大手企業であり、多くの会社が真似をすることができるものではありません。一方で、今回は日本・東京開催という点で、日本企業にとってもチャンスであることは間違いありません。

前述の通り、2020年の訪日外国人数は4,000万人、そして日本銀行調査統計局のレポート「2020 年東京オリンピックの経済効果」によると、東京オリンピック開催期間中には1日あたり最大92万人もの観戦客らが東京を訪れると考えられています。

東京オリンピックの開催期間は2020年7月24日〜8月9日の17日間であり、仮に毎日92万が東京に訪れるとしたら、最大1,564万人もの人が東京に訪れることになり、改めて大きなビジネスチャンスと言えるでしょう。

そこで、「衣食住」ならぬ「移食住」という観点で、どういった動画マーケティングを展開するか今から考えることは決して無駄ではないと思います。

「移」とは「移動」のことです。東京オリンピックは新国立競技場をメインスタジアムとしつつも、周辺会場で競技が開催されます。観客は移動のための手段として電車やタクシー、バスなどを活用することが予想されます。こういった交通手段では近年デジタルサイネージによる広告が普及しており、広く自社のブランドを認知させる格好の機会でしょう。

次に、「食」とは「食事」のことです。1,000万人以上もの人が東京オリンピック期間中に集まるため、多くのレストランが混み合うことが予想されます。したがって、そのような待ち時間にも屋外であれば自動車による動画広告、暇つぶしの際に触るスマートフォンにもデジタル動画広告等でタッチポイントを作ることができるのではないでしょうか。

最後に、「住」とは「宿泊」のことです。同様に多くの人が東京を訪れるため、多くの人が東京の街を行き交うことになるかと思います。そういった中で、屋外ビジョン等の広告はいつも以上に人目を集める良い媒体になると思われます。

 

東京オリンピックを見据えたマーケティングプランを

東京オリンピックのように一時的に世界各国の人々が一箇所に集中する機会はそうそうあるものではありません。「必ずしもオリンピックスポンサーだけの機会ではないこと」「観戦者の体験を考えることで、チャンスがあること」を踏まえ、東京オリンピックに向けたマーケティングプランを少しずつ考えてみてはいかがでしょうか。

site-like-box

この記事が気に入ったら
「いいね」しよう!

このエントリーをはてなブックマークに追加

資料ダウンロード

運営会社の動画マーケティングサービス資料
詳しく見る
動画制作・動画マーケティングの基礎知識
詳しく見る
導入事例インタビュー集 -vol.1-
詳しく見る
ブランデッドムービー|プルークス
詳しく見る

運営会社提供サービス

動画制作・動画マーケティングに特化した(株)プルークスが運営

大企業からベンチャー企業まで動画制作・動画マーケティング支援企業「プルークス」が運営。過去1500本・500社以上もの動画制作・動画広告運用、などを通じて獲得した、成果の出るノウハウを公開しております。

この記事の後によく読まれている記事

ページトップへ